受験生の皆様からの質問
受験生の皆様からの質問
産技短大ってどんなところ？
Ａ．地元では「産技短大」と呼ばれることが多いのですが、正式には「山形県立産業技術短期大学校庄内校」といいます。山形県は、産業構造の高度化･複雑化と経済のグローバル化の急速な進行に対応できる能力を持った人材を育成するため、全国に先駆けて｢山形校｣に続いて「庄内校」を開校しました。 庄内校では、幅広い知識と最新の技術を身につけた実践的技術者と優れた国際感覚を持った行動的経済人を育成します。
地元企業への就職率が高いと聞いたのですが？
Ａ．学生の大部分が、その学生にとっての地元企業に就職を希望していますので、本学では地元産業界の協力を得ながら就職の紹介を行っています。 地元企業への就職率が高いのは、本学学生に対しての高い評価と大きな期待によるものです。
少人数教育が特徴だそうですが？
Ａ．各学科1学年20名の定員となっており、山形県の高等教育機関では最も少人数の学校です。一般的に、日本の私立大学では教員1人当たりの学生数は約20名、国立大学では約10名ですが、本学では1教員が3～4名の学生を受け持ちます。これは、学生一人ひとりの個性を伸ばし、自ら考え、行動力のある人材を育成する上で効果を上げています。
高校の普通科から進学しても大丈夫？
Ａ．もちろん大丈夫です。
基礎からしっかり学習していきますので入学当初は専門的な知識がなくても、一般科目の知識があれば心配する必要はありません。実際、生産エンジニアリング科・情報通信システム科では普通高校から、ＩＴ会計ビジネス科では工業高校等からの入学者が、元気にがんばっています。
学生寮はありますか？
Ａ．残念ながらありません。
しかし、親元から離れて入学する学生のためにアパートの斡旋（1Kで3万5千円～4万円が主）をおこなっています。 希望があれば遠慮なく相談してください。
県外からの応募は可能ですか？
Ａ．県外からの応募は可能です。
現在、雇用保険を受給しながら、在学することは可能ですか。
Ａ．入学により、雇用保険の支給が停止となります。
パンフレットや募集要項を請求したいのですが。
Ａ．本校ホームページから資料請求をお願いします。本校の送料負担にて郵送いたします。→詳しくはこちら
高校卒業後2年後に入学は可能ですか。
Ａ．既に高校を卒業された方でも受験出来ます。
学費はどのくらいかかりますか？
Ａ．入学金は14万円、授業料は年額39万円(年2回納付)です。
(上記は、令和6年度入学生の場合です)
取得出来る資格には何がありますか？
Ａ．本学のカリキュラムを履修し、卒業前に学内で実施する「技能照査」という試験に合格すれば、 「技能士補」の称号が与えられます。その他に、本学では、次の資格に対して受験できる授業を 実施しています。
生産エンジニアリング科…各種技能検定2級、および3級 など
情報通信システム科…ITパスポート、基本情報技術者 など
ＩＴ会計ビジネス科…日商検定簿記（1～3級）、メディカルクラーク などの取得を積極的に支援しています。
詳細は学科公式ホームページをご覧下さい。
出願時に注意することはありますか？
A.学生募集要項をご覧ください。→学生募集要項はこちら
入試特待生制度、検定料の割引制度はありますか？
A.ありません。
オープンキャンパス以外で学校内を見学したいのですが可能でしょうか。
A.学校見学については随時受け付けておりますが、事前に連絡をお願いします。
社会人で受験をしようと思ってます。社会人のコースは全学科ありますか。
A.社会人の方がお仕事をしながら学習できるコースはありません。ただし、社会人になられた方でも、再度学習して地元企業に就職を希望する場合など、一般の学生として受験することは可能です。→学生募集要項はこちら
障がいのある受験生への配慮はありますか？
A.車いす用トイレ等の設備はあります。その他、ご相談があれば連絡をお願いします。
生産エンジニアリング科、情報通信システム科に入学を考えている女子生徒です。女子が少なそうなイメージがあるのですが、学科ごと1クラス平均で女子は何名くらいいるか教えてください。
A.年度により異なりますが、技術系の学科にも1割程度の女子学生がおり、本校で学んだ技術を活かして働くことを目標に、意欲的に勉強しております。ＩＴ会計ビジネス科においては半数以上が女子学生となる傾向にあります。
過去の試験問題は入手できますか。また、入手方法を教えてください。
A.本校ホームページから資料請求をお願いします。本校の送料負担にて郵送いたします。→詳しくはこちら
受験の追加合格の制度はありますか。
A.ありません。
奨学金制度はありますか。
A.学校独自のものはありませんが、厚生労働省が所管している「技能者育成資金融資制度」があります。詳細については、教務学生課にお問い合わせください。また、本校は「独立行政法人 日本学生支援機構奨学金」の対象校とはなっておりませんのでご注意ください。